アトピー性皮膚炎。
かゆみがひどい。
それはわかってるんだけど
私の皮膚炎の症状は重症なの?
皮膚炎の症状で重症かどうか・・・
判断基準ってあるのかしら?
調べてみました。
厚生労働省の皮膚炎の症状で重症とは?
アトピー性皮膚炎の症状。
皮膚炎になったことがある人なら
感じると思います。
私の皮膚炎は重症だ・・
だって、
この皮疹のかゆみと痛みは
誰だって耐えられるもんじゃない。
で調べてみると
皮膚炎の症状別に大きく4つに分類
軽症
中等症
重症
最重症
4つの分類の違いは皮膚炎の症状の
大きさ。
かゆみの強さや皮膚炎のジュクジュク
した症状が重症かどうかの判断基準
ではないということ。
軽症:
面積に関わらず軽度の皮疹のみみられる。
中等症:
強い炎症を伴う皮疹が体表面積の
10%未満にみられる。
重症:
強い炎症を伴う皮疹が体表面積の
10%以上、30%未満にみられる。
最重症:
強い炎症を伴う皮疹が体表面積の
30%以上にみられる。
とまあこんな具合。
厚生労働省の科学研究班がまとめた
アトピー性皮膚炎治療ガイドライン
だというんですね。
自分の皮膚炎の症状が
体表面積の何%かなんて
わかりませんよね。
たぶん、きっと
皮膚科のお医者様でも
なんとなく、おおよそで
皮膚炎の症状の重症度を判断
するんじゃないですかね。
いい加減なアトピー性皮膚炎の
重症度のめやすだと思っちゃいます。
皮膚炎がポツっとできてる
ような症状なら軽症でしょう。
けれど皮膚炎が軽症な人が
皮膚炎で悩みますか?
もし、あなたが私の記事を読んで
いるならば
きっと皮膚炎の症状で
悩んでいることがある
はずだと思うんです。
皮膚炎の症状で重症が高い年代は?
出所⇒アトピー性皮膚炎治療ガイドライン2008
この資料はどうでしょう。
同じく厚生労働省研究班の
アトピー性皮膚炎治療
ガイドラインの皮膚炎のデータなんです。
20代以下の子供が皮膚炎になって
いる率が高いこと
かつ皮膚炎の症状がかなり重症の
子供が多いことがわかりますね。
皮膚炎の症状で重症が少ないのは大人?
大人になると皮膚炎は
減ってくる・・・
皮膚炎の症状の重症度も
最重症と重症を合わせても
大人になると皮膚炎の症状は
重症ではなくなる・・・
統計的にはそんな結果が出ています。
大人の皮膚炎は
割合的に少ない・・・
でもどうでしょう?
大人の皮膚炎はすぐに
病院に駆け込みますか?
仕事が忙しかったり、
家事に時間がとられたりして
かゆみを我慢したり、薬局で
塗り薬を買ったりして
自分で治療しようと試みる人が
多いんじゃないかな。
だから、大人の皮膚炎の割合が
低いのかも。
結局、皮膚科で診察してもらっても
お決まりの塗り薬を出されるって
なんとな~く予想できますしね。
だから、皮膚科へ行って診察して
もらっても
ステロイド治療になるわけです。
なぜ、ステロイド治療なのか?
だってほら
アトピー性皮膚炎治療
ガイドラインには
皮膚炎の症状と重症度別で
ステロイドのめやすが
記載されているんです。
出所⇒アトピー性皮膚炎治療ガイドライン2008
出所⇒アトピー性皮膚炎治療ガイドライン2016
大人の皮膚炎は症状出ている人の
割合が少ないのは
皮膚科に行かない人が多いのではないか。
症状が重症の人は割合が少ないだけに
症例も少ないのでは。
大人の皮膚炎は原因が多岐にわたって
原因を追究すればするぼど
奥深く、悩みは深いところにある
のではないでしょうか。
アトピー性皮膚炎治療ガイドラインとは?
厚生労働省の研究班に
アトピー性皮膚炎治療研究会
があって、研究員には皮膚科専門医が
名を連ねています。
皮膚科に診察してもらいに
いっても決して診察してもらえない
だろ~な~っていうえらい先生たち。
アトピー性皮膚炎治療ガイドラインを
作成するための資金は
厚生労働科学研究費補助金から
でているらしいです。
ガイドラインに記載がありましたから。
それにわざわざ
アトピー性皮膚炎治療
ガイドラインは研究班の総意で
厚生労働省の見解や政策ではないと
いうことも。
厚生労働省から資金がでているのに
厚生労働省の見解や政策ではない。
ガイドライン作成委員の先生と
その身内に製薬会社から報酬は
受け取ってないよ~ってことも
書いてあります。
アトピー性皮膚炎治療
ガイドライン作成委員を辞めれば
報酬をもらっていいってことなの
かな・・・
皮膚炎の症状は?重症?まとめ
皮膚炎の症状の重症度を
はかる基準がある。
皮膚炎の強いかゆみと
体表面積にしめる皮膚炎の割合。
軽症
中等症
重症
最重症
皮膚炎は子供に症状がでることが
多く、重症も子供が多い。
大人の皮膚炎は症例が少ないだけに
原因も奥深いものが考えられる。
厚生労働省の研究班に
アトピー性皮膚炎治療研究会
があり、研究費は厚生労働省から
でている。
治療としては症状別による
ステロイドによる
皮膚炎治療が掲載。
しかしながら、厚生労働省の
見解や政策ではないと注釈あり。
ガイドライン作成委員は
製薬会社から報酬は受け取っていない
という文言もあり。
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